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導入事例  ： 日本ビジネスコンピューター

2009年9月9日

グループ企業約130台の情報系サーバを「VMware」を利用して
仮想化し、10台に統合ITインフラの最適化とコスト削減に成功

詳細な資料はこちらからPDF（1.4MB）

ITソリューションカンパニーの日本ビジネスコンピューター株式会社様（以下、JBCC）では、JBグループのビジネス活動を支えるサーバ環境を刷新しました。同社では以前より、全国各地に分散したサーバ群の統合を推進してきましたが、今回のプロジェクトではこの取り組みをさらに加速。グループ企業各社のサーバ群も含めて1ロケーションへ集約すると同時に、ネットワールドが提供するサーバ仮想化ソフトウェア「VMware」による全面的な仮想化も実施しています。この結果、約130台の仮想サーバを10台のVMwareのサーバに統合することに成功。ITインフラの最適化やリソース有効活用、コスト削減な ど、数多くのメリットを実現しています。

自社導入で培った経験をソリューション提供に活かす

JBCCは、日本の情報処理産業の黎明期より一貫して企業のIT活用を支援してきた歴史を誇る企業である。2006年には、JBCCホールディングスを頂点とするグループ経営体制に移行。多彩なソリューションをフルスコープで提供するJBCCを筆頭に、独自の強みを持つグループ企業各社が連携してソリューションを提供している。
同社のビジネスには、一つの大きな特長がある。製品やソリューションを顧客に提供する前に、自社導入を行って効果や課題を検証しているのだ。オープン・システム事業推進 オープン・テクニカルセンターの浜口昌也ゼネラルマネージャーは、その理由を「カタログや資料だけでは、製品の本当の実力は判断できません。お客様に最適な投資を行って頂くためにも、まずは自社導入して経験を積むことが不可欠と考えています」と語る。自社をショーケースとする際にも、顧客企業が相手の場合と全く同じ提案・導入・運用プロセスを踏むとのこと。JBグループの経営トップはITのプロ揃いだけに、一般企業よりも厳しい指摘や評価を受ける場面も少なくない。しかし、こうして積み重ねた経験・ノウハウが、後々のソリューション提供に活きてくるのである。

グループ各社のサーバ群をVMwareで仮想統合

JBグループでは、2006年末より情報系業務に活用されているサーバ群の統合プロジェクトに着手した。もともとJBCCでは、今回のプロジェクトに先立って第一次統合プロジェクトを実施。全国の拠点に分散していた約350台のサーバを4ヶ所に集約し、台数も28台にまで削減した。こうした取り組みをさらに進めていくのが、今回の第二次統合の狙いだ。ロケーションを1ヶ所に集約すると同時に、JBCC以外のJBグループ企業の業務サーバやアプリケーション開発環境の統合も実施。この分のサーバ43台を合わせて、総数 71台のサーバを統合することとなった。　
今回のプロジェクトの背景を、浜口氏は「当社には各部門のエキスパートで構成するIT委員会がありますが、そこでは以前から、一つのプラットフォーム上で各種のシステム群が稼働するような環境を実現したいと議論していました。ちょうどそんな時に、経営トップからもBCPの強化を図るよう指示が下ったため、システム群をデータセンタへ移して、統合・最適化を図ることにしたのです」と説明する。
もっとも、大量のサーバ群を1ヶ所のデータセンタに集めるとなると、ロケーション費用や電気代、空調費用などのコストが増加してしまう点が問題となる。そこで目を付けたのが、ネットワールドが提供するサーバ仮想化ソフトウェア「VMware Infrastructure 3（以下、VMware）」であった。「VMwareには2000年頃から注目しており、いつか社内の本番・大規模環境にも全面適用してみたいと考えていました。今回のプロジェクトは、まさにそのための絶好の機会でした」と浜口氏は続ける。　
しかし、その一方で、思わぬ課題も生じた。当初は3年程度の移行期間を想定していたが、経営トップから与えられた猶予はなんと3ヶ月。グループ企業も含めたサーバ仮想統合を、このわずかな期間内で完了させなくてはならなくなったのだ。オープン・システム事業推進 オープン・テクニカルセンターアドバイザリーITスペシャリストの高浜祐二氏は「VMwareについての経験は充分に積んでいますので、仮想統合についての大きな不安はありませんでした。しかし、3ヶ月でという話を聞いた時には、さすがに驚きましたね」と苦笑する。

持ち前の技術力を活かし わずか3ヶ月で移行を完了

今回の統合対象となったシステムには、Lotus Notesサーバやファイルサーバ、認証サーバ、各種業務システム、開発環境など、多種多様なシステム群が含まれている。「基本的にIAサーバ上で稼働するシステムは、ごく一部の例外を除きすべて仮想環境へ移行しています」と高浜氏。グループ各社で日々の業務に利用されているシステムも多いだけに、障害やレスポンス低下を招くようなことは許されなかった。
しかしプロジェクトチームでは、2007年7月より移行に着手し、その3ヶ月後の9月に予定通り本番稼働を開始。浜口氏はその秘訣を「実は第一次統合の際に、将来を見据えて、サーバがどこにあってもユーザーが意識することなく利用できる仕組みを構築しておきました。これが今回、うまく役立ちました」と説明する。
また、もう一つのポイントとして、I/O廻りのスピードがボトルネックにならないような工夫を盛り込んだ点が挙げられる。高浜氏は「ネットワーク的に遠い場所にいるユーザーには、どうしても遅延の問題が生じます。そこで、要所要所に回線高速化装置を配置し、レスポンスが落ちないように配慮しました」と語る。ストレージへのアクセスについても、ストレージ仮想化装置を導入してスピードを維持。「未導入の場合と比較して、約5倍程度の性能向上を実現」（高浜氏）したとのことである。　
「ネットワーク／ストレージ機器に、後から高額な追加投資を行うのは難しいケースが多いですから、こうした部分は最初にしっかり手当てしておくことが肝心です」と浜口氏はアドバイスする。移行も非常にスムーズで、現場のユーザーからは、仮想環境に移行したことをまったく気付かれなかったとのことだ。

約130台の仮想サーバが稼働 VMware vSphere 4もいち早く導入

本稼働開始後も、仮想環境上で稼働するシステムはさらに増加。開発環境も動かしているため多少の変動はあるが、現在は10台のVMware ESXサーバ上で常時120〜130台の仮想サーバが稼働している。「まだ未統合のグループ会社への展開や、当社が運営するオンラインショッピングサイトへの適用など、今後も仮想化の適用領域を積極的に拡げていきます」と浜口氏は力強く語る。ちなみに、グループ企業のJBアドバンスト・テクノロジーでは、サーバだけでなくデスクトップ環境もVMwareで仮想化。普段の業務に活用すると同時に、ノートPC型端末と組み合わせたシンクライアントソリューションも開発・販売している。　
2009年8月には、本格的なクラウド時代の到来に向けて機能強化を図った新製品「VMware vSphere 4」が登場したが、同社では製品のリリースとほぼ同時にアップグレードを実施。こうしたところからも、新技術の導入に果敢に取り組む姿勢が強く伺える。 VMware vSphere 4の本格的な活用はこれからという段階だが、高浜氏は「VMware FTやStorage VMotion、シンプロビジョニングなどの新機能もどんどん活用していきたい」と意気込みを語る。　
ITパートナーであるネットワールドに対しても、高い評価が寄せられている。「エンジニアのスキルが高く、知りたいことにすぐ答えてくれる。今後も従来同様の支援をお願いしたいですね」と高浜氏。浜口氏も「ネットワールドとは、まだ今のように仮想化が一般的でなかった時代から、共にVMwareの提供に取り組んできました。私にとっては『戦友』という感覚です」とにこやかに笑う。　
「今後もスピード感を持って、新しい分野に積極的にチャレンジしていきたい」と抱負を語る浜口氏。VMwareとネットワールドも、新たな時代を切り開くJBグループの活動に貢献していく。

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